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安江 健一; 新里 忠史; 千葉 昭彦*
no journal, ,
本研究では、北海道北部の主要な地質構造の一つである大曲-豊富断層を対象に、その詳細な位置と極浅部の地質構造を把握することを目的とした地中レーダ探査を実施した。また、探査測線を設定するために、空中写真判読,地形測量、及び地質踏査を行った。本調査では、まず、断層に関連するリニアメントの空中写真判読を行い、そのリニアメントやその延長上において地形測量や地質踏査を行った。次に、その結果を参考に、リニアメントの延長上の沖積面及び段丘面上において、リニアメントの延長方向と直交する方向に測線を設定し、地中レーダ探査を実施した。調査の結果、探査断面から推定した沖積層や段丘堆積物の層厚は、近傍で実際に観察されるそれらの層厚と調和的であった。また、反射面の不連続や窪み状の反射パターンが得られた地点においては、それらの分布を把握するために平行な測線を設定して探査を実施した。その結果、推定された地下構造の分布方向は、リニアメントの延長方向と調和的であった。このように、地中レーダ探査が沖積層や段丘堆積物などの表層未固結堆積物の層厚分布や断層などの地下の不連続構造を概略的に把握できる可能性を示している。
1kmにおける断層破砕帯の発達過程; 岐阜県東部の阿寺断層における例丹羽 正和; 水落 幸広*; 棚瀬 充史*
no journal, ,
断層破砕帯の発達は、将来の活断層の分布や、断層活動に伴う周辺岩盤への破断・変形の力学的影響範囲と密接に関係することから、深地層の長期安定性を考慮するうえで非常に重要である。本研究では、岐阜県東部の中津川市に分布する阿寺断層の破砕帯露頭を詳細に調査することにより、第四紀以降の阿寺断層破砕帯の発達過程について考察を行った。調査地域では、母岩の組織が著しく破砕されている破砕帯の幅は、約2025mである。このうち、断層粘土に富む幅約1.5mの区間(粘土帯)は、約1.6Maの放射年代を示す火山岩の岩片を含み、第四紀以降に発達したと言える。調査地域近傍の段丘堆積物の調査から求められた阿寺断層の平均変位速度と、断層粘土のXRD分析の結果により、粘土帯が地下数100m1km程度の深さで形成されたことがわかる。以上のように、現在露出している断層破砕帯を詳細に調査することにより、地下数100m1kmにおける断層破砕帯の発達過程を推察することが可能であると考えられる。
舟木 泰智; 安江 健一; 國丸 貴紀; 尾留川 剛; 名合 牧人*
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周氷河作用を被った地域では、凍結破砕により地表付近の岩石に割れ目が形成され、透水性が変化すると考えられることから、表層部の水理地質構造の把握は特に重要である。日本原子力研究開発機構は、北海道北部の幌延町北進地区において、高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発を進めるために、深地層の研究施設(地下研究施設)を建設中であり、現在、換気立坑の掘削工事を行っている。この付近の過去の表層ボーリング調査では、地下20m程度までに高透水性の区間が存在することが明らかになっている。このことから、換気立坑周辺において、この高透水性の区間の三次元分布を把握し止水対策を検討するために、表層ボーリング調査(コア観察と透水試験)を実施した。調査の結果、本地域の表層部では、声問層の物理的風化部と新鮮部の上面付近の一部が高透水性の区間となっていることが明らかとなった。同様の水理地質構造は、本地域のように周氷河作用を被った地域において存在する可能性が高いと考えられる。
川村 淳; 大井 貴夫; 新里 忠史; 安江 健一; 梅田 浩司; 牧野 仁史; 石丸 恒存
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天然現象の一つである「隆起・侵食」にかかわる天然現象影響評価は、現象の発生が広域的で緩慢であり、影響の強弱に加え超長期に処分場が被る可能性のある地質環境条件の変化のバリエーションやそれらの時間変遷などを考慮する必要がある。本研究では隆起・侵食の「現象の推移」とそれに起因する「地質環境への影響」を中心として、既往の調査や評価に基づく知見・データなどの整理を行った。その結果、隆起・侵食速度や場(山地,平野部あるいは沿岸域など)の差異による現象のバリエーションと推移のパターン、及びそれらに起因して生ずる可能性のある地質環境条件の変化等の多様な変動パターンを、熱(Thermal)-水理(Hydraulic)-力学(Mechanical)-化学(Chemical)の変化の要因の組合せとして系統的に整理することが可能であるとの見通しを得た。このような整理を基盤にして評価を進めることにより、過度に保守側に偏らずに、現実に即した隆起・侵食シナリオを構築できるものと考えられる。
高橋 正樹*; Martin, A.
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Martinらによって行われた日本列島の第四紀独立単成火山群と東北地方第四紀火山における確率論的火山形成予測の試みを紹介する。独立単成火山群における火山形成予測には時空モデルを適用し、東伊豆単成火山群において2万年よりも古い年代の火山を使って、この方法により2万年前から現在に至る火山形成確率を予測し、その結果を実際の火山分布によって検証してみると、2万年前以降のほとんどの火山が、確率0.10.03の領域内に形成されていることがわかる。東北地方第四紀火山の火山形成予測にはベイズ法を用い、今後の火山形成確率を求めた。東北地方火山の10万年前以前の火山分布のデータから10万年後の火山形成確率の空間分布を求め、それを実際の結果と比較してこのモデルの確からしさを検証してみると、一部の例外を除いて、ほとんどの地域では、火山形成確率の高い地域に火山が形成されていることがわかる。以上のように、火山形成予測には、確率論的手法がある程度まで有効であることが明らかである。